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ポストコロナ時代のビジネス戦略 
テレワークに乗り遅れた企業は
今何をするべきか?

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 世界中で感染が拡がり、パンデミックとなった新型コロナウイルスによる緊急事態宣言によるテレワーク推進の気運は高まる一方である。しかし、企業によってはテレワークの移行に乗り遅れている企業も散見される。「特に中堅・中小企業の中には、はなからテレワーク導入を諦めている事業者も少なくありません」と、日本テレワーク学会の特別顧問を務める東北芸術工科大学デザイン工学部 企画構想学科教授の松村 茂氏は語る。
 松村氏は「働き方改革の流れが逆行するとは考えにくく、COVID-19が収束した『ポストコロナ時代』においては、全ての従業員がオフィスに集結するような働き方は当たり前ではなくなるでしょう」と予測し、さらに、「これからの時代、テレワークに対応しない企業は人材を集めにくくなるでしょう」と述べる。

東北芸術工科大学
デザイン工学部
企画構想学科教授
松村 茂 氏

 新型コロナウイルスによって働き方が大きく変化するなかで企業や経営者は、テレワークという働き方を推進しなければ事業継続はもちろん、必要とする人材の確保もままならない状況が迫ってきている。

 現時点で、テレワーク導入に乗り遅れている企業は一体何から手を付ければよいのだろうか?。

本コンテンツは、テレワークを導入するにあたり段階的に進める方法や考え方について、テレワークの専門家である日本テレワーク学会の特別顧問を務める東北芸術工科大学デザイン工学部 企画構想学科教授の松村 茂氏へのインタビューを元に構成・制作されている。テレワーク導入のポイントとメリットがわかりやすく解説されており、ウィズコロナ時代以降における、従業員の働き方や働く環境構築についての理解を進めることができる内容となっている。

テレワークをどう進めればよいかという悩みを抱えていたり、テレワークは自社業務には適していないのではという疑問をもつ経営者・経営幹部には一読することをお薦めするコンテンツである。

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